社員意識調査 |株式会社シェアードバリュー・コーポレーション

社員意識調査

社員意識調査

「いい会社」づくりは社員意識調査の実施がスタート
現在の職場に対する社員の皆様の幸福度がわかります

人を大切にする人本経営を実践して、「いい会社」づくりに励んでいる会社にとって、現状分析と自社の強み、改善点を把握していくことは、人にとっての人間ドックのように非常に重要な経営上のチェック事項といえるでしょう。

弊社では、現在の職場に対する社員の皆様の幸福度を測定する「社員意識調査」実施サービスを行っています。ぜひこの機会にご活用をお勧めいたします。

組織づくりをしていると2-6-2の法則ということがよく言われます。 上位の層、普通の層、下位の層に分かれるという説です。 長野県で旅館業を営んでいる岩の湯の金井辰巳社長は、この「2:6:2の法則」について興味深いことを語られていました。

自発的に仕事をする者が2割、普通に仕事をしている者が6割、消極的にしか仕事をしない者が2割という組織があったとします。

この状態を金井社長は「負けである」と喝破されていました。もし、会社がそういう状態であるならば、6割の普通の層に働きかけ、3分の2の社員が自発的に仕事をするように導くことだと言われていました。そうすると6:4になるから、これなら勝ちといえるということです。

これにはなるほどと感じてしまいました。社員の幸福度合いの充足度指数が60%を超えてくると確かに「いい会社」の雰囲気が漂ってくると感じられるからです。目標は70%としていますが、この60%というラインは重要であると経験的に感じています。

いずれにしろ、現時点で社員がどの程度幸福度を感じているかを知ること――これが分かりませんと話になりません。

SVCの「社員意識調査」サービスを利用するとその社員の幸福度を把握することができます

社員意識調査のしくみ

弊社の社員意識調査票は、問いの構成を大きく2つに分けています。 1つは、直感的に感じている社員の幸福度を探ります。 もう1つは、個別設問を用意して、どういった点に組織的な強みがあるのか、また、ここを改善していけば幸福度が高められるという具体的な実践ポイントを探っていきます。

1  現状を認識する

直感的に問う幸福度は、ズバリ「あなたは現在、仕事をしていて、また今の職場で働いていて、率直にどのように感じていますか。総合的に考えて当てはまる状態の番号に○印をつけてください。」とスケールを提示して(図1)、感じるところにマーキングをしてもらいます。
5段階でよいのではないかという意見もあるでしょうが、7段階にすることで中心化傾向になることを避ける狙いがあります。左側の軸が「幸福度」で、右側が「不満足度」という構成にしています。
人本経営では、社員の不満をなくしていくことをもちろん意識していきますが、際限なく「満足度」を高めるのではなく、一人ひとりの「幸福度」を高めていくことが目的ですから、こういう設定になります。

図1
図1

7から5に〇をつけた社員が上位の層、4に〇をつけた社員は普通の層、3から1に〇をつけた社員は下位の層とみることができます。実際に調査をすると社員それぞれの評点は分布しますので、結果を100点満点に置き換えて指数化します。幸福度指数が60%に達していると「いい会社」の仲間入りをしていると判断できます。50%前後のスコアで「普通の会社」、40%に達していないと残念ながら現状では「悪い会社」との判定になります。

2 自社の強み、改善点を探る

続いて個別設問になります。人本経営的視点から9つのジャンルにカテゴライズして、設問を50問用意し、現段階での自社の「いい会社」具合を探っていきます(図2)。 そして、どういったところに強みがあるか、また、ここを改善していけば幸福度がさらに高まっていくという手掛かりを見つけていきます。 弊社の社員意識調査は、人本経営の実践度を測定できるように意図して設計していますので、以下のことがわかります。

図2
図2

調査票の問2では、上記の9つのカテゴリーに分けられた50の個別設問に対して「そう思う・まあそう思う・あまりそう思わない・そう思わない」の4択で回答を求めていきます。30分もあれば全問の回答は終わります。 働きがいの状態を把握する「仕事」のジャンルでは以下のような設問が設定されています(図3)。

図3
図3

これらの50の設問についても、カテゴリーごと及び各設問ごとに指数化していきます。 充足度が60%超えていると健全性があると判断できます。 70%を超えているカテゴリーや設問はストロングポイントと判断いたします。 逆に充足度が40%に満たない項目が要改善点なります。

3 具体的な改善策を探る

調査票では、社員の皆さんに「仕事をしていて気づいていること、感じていること、日頃思っていること」を自由にコメントしていただきます。経営者、経営幹部にとって耳の痛い意見や訴えが出てくることがあります。しかし、それこそが社員の本音で、それに耳を傾けて改善していけば、必ず会社の状態は良くなっていく「宝物」を発見したのも同然ととらえてください。
社員の立場に立って、なぜそういう要望が出てくるのかということを気に留めてほしいのです。
そして、確かに一理あるなということになったら、真摯に改善活動に取り組んでいきましょう。
それが人本経営実現に欠かせない支援型リーダーシップの発揮の場面となっていきます。
そうした行動を繰り返していくことで、会社と社員の関係の質が向上していくことにつながっていきます。
調査結果をふまえて、さらに伸ばしていきたいこと、また、今後経営人事面で改善すべき課題を明らかにしていきます。

4 カスタマイズ

調査は匿名で行い、各自が記入した調査票を封印し、それを回収して分析しますので秘匿性が守られます。調査票ではプロフィール欄を設定することができます。例えば、年代別、所属別、男女別、職種別等です。 あまり細分化すると匿名の意味がなくなるので留意が必要ですが、各社の状況に応じてカスタマイズしていきます。

5 調査報告までの期間

調査結果は、調査対象人数によって変わりますが、2週間から1か月程度でご報告いたします。

6 費用

基本料金(1社50名まで)・・・・・・ 100,000円 (税別)
※50名を超える場合、1名につき2,000円(税別)のご負担となります。
※カスタマイズは、1項目につき50,000円(税別)が追加されます。

調査のお申込み・お問い合わせ

図4

社員意識調査のお申し込み・お問い合わせは下記ボタンをクリックしてフォーム画面にお進みください。

お知らせいただいたご住所に、

①小冊子『社員意識調査のすすめ』

②調査票実物サンプル

③調査申込書

をお送りいたします。
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